平成２６年度日本語教育能力検定試験Ⅲの問題１６は【日本の留学生政策】です。
問１
日本学生支援機構のウェブサイトによると
正解は３です。
なお、近年急激に留学生が増えているのは、ベトナムとネパールです。
問２
文部科学省のウェブサイト『今後の留学生政策について』に全ての選択肢に対する回答がありますので、このウェブサイトから作られた問題だと思われます。
正解は４です。
問３
１，深く同化した場合など、カルチャー・ショックよりも、リエントリー・ショックのほうが 大きい場合はあると思います。
２，カルチャー・ショックはU字曲線（Uカーブ）、帰国のリエントリー・ショックも含めるとW字曲線（Wカーブ）なので、適応過程を表したカーブは似ています。
３，断続的ではなく、カーブです。
４，フランスの白人がアフリカのフランス語圏に移住した場合など、使用言語が同じでも極端なカルチャー・ショックは起こりそうです。
よって、正解は１です。
問４
法務省の『平成２４年における留学生の日本企業等への就職状況について』によると
正解は１です。
問５ 異文化間コンフリクトに関する不適当な記述を選ぶ問題です。
２，第三者が介入しないで解決できたほうが理想的だと思います。離婚事件でも理想は協議離婚（第三者が介入しない）です。協議離婚が難しい場合、第三者が介入する調停離婚に進みます。
よって、正解は２です。
